Googleは、アプリの利用が購買行動に与える影響についての調査を実施した。前回調査では、アプリとWeb利用者の特徴を「EC」「家具・家電」「銀行」「旅行」の4カテゴリで比較し、利用時間や頻度の違いを分析した。今回はさらに一歩踏み込んで、アプリがサービス利用の活性化にどれほど効果的なのかを調べている。
アプリの利用開始前後でサービスの利用時間は大きく増加
まず、Webのみの利用者がアプリを利用した場合に、利用開始前後で利用時間にどのような差があるかを調べると、EC、家具・家電、銀行、旅行の全てのカテゴリにおいて、アプリによってサービスの利用時間が増加することがわかった。
次に、EC、家具・家電、旅行カテゴリでの利用実態を比較すると、「キーワード検索」はWebで、「キャンペーンやクーポンなどのお得情報」はアプリで確認する傾向が見られた。また商品の購入は、家具・家電カテゴリを除き、アプリで行うことが多かった。
EC・旅行・銀行アプリの継続理由、「使いやすいから」が約25%
アプリを利用し始めたきっかけを聞くと、全てのカテゴリにおいて「よくスマートフォンを利用するため」が上位に入った。また、EC、家具・家電、旅行カテゴリでは、ポイントに関する理由も多く見られた。
一方で、アプリの利用を継続する理由を聞くと、「使いやすいため」が上位にあがった。
特に高頻度でアプリを継続利用している層※において、開始当初と比較して増加が目立った理由（ポイント関連以外）を抜粋すると、上図のようになった。初めはスマートフォンやポイントを理由にアプリを使い始めたユーザーも、利用を続けるうちに、他の点に利便性を見つけていることがわかる。
Googleは、利用者はアプリを「発見」して「使い始め」、「習慣化」して「生活で欠かせない存在」になると分析している。今回の調査を踏まえ、Googleでは、「アプリの利用開始により、サービスの利用はより活性化され、利用者のエンゲージメントを高めることが可能になる」としている。
調査概要
- 【調査対象】全国の18歳〜69歳男女
- 【調査人数】集計内容によって変動
- 【調査時期】2020年1月〜2022年2月
- 【調査対象】全国の18歳〜69歳男女
- 【調査人数】スクリーニング調査 N=43,544人／本調査 N=4,047人
- 【調査時期】スクリーニング調査 2022年4月19日～21日／本調査 2022年4月28日～5月2日
- 【調査対象】i-SSPにおけるEC、家具・家電、銀行、旅行サービスの4カテゴリに関して、2022年2月の利用率上位のアプリ利用者とWeb利用者各2名
- EC、銀行：直近1ヶ月以内の該当サービスの利用者を対象
- 家具・家電、旅行：直近6ヶ月以内の該当サービスの利用者を対象
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オリジナル記事：アプリの利用は購買行動にどう影響する？ ECではサービスの利用時間が4倍近く増加【Google調べ】
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