全体の市況感は減少傾向、業種別では「家庭用品」の停滞が強くなる可能性。
CARTA HOLDINGSのグループ会社であるCARTA COMMUNICATIONS（CCIは、2023年上期インターネット広告市場動向およびこれからの広告指標に関する調査結果を発表した。2020年7月から半期ごとに調査しているもので、今回は国内デジタルマーケティング業界関係者180人が回答している。
全体の市況感は減少傾向が続く
まず「2023年上期のインターネット広告費の増減」について聞くと、「増加」が35.5%、「減少」が32.2%、「横ばい」が32.2%とほぼ3つに分かれた。
ただし取引手法別では、「運用型（ディスプレイ）」「ソーシャル広告」「ビデオ（Web動画）」の市況感は前回調査より上昇したが、全体の市況感はどんどん下がっており厳しい環境が続いている。
また2023年下期の業種別出稿動向予測では、ここ数年好調だった「家庭用品」のさらなる停滞などが予測されている。
調査概要
- 【調査対象】 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある人
- 【調査方法】メール配布によるアンケート調査、運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータの分析
- 【調査時期】2023年6月26日～7月9日
- 【有効回答数】180
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オリジナル記事：インターネット広告費に「冬の時代」到来？ 2023年上期“横ばい”傾向が顕著に【CCI調べ】
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