メールによるサイバー攻撃被害、回復にかかるコストは「平均100万ドル超」【バラクーダ調べ】

調査対象企業の75%が、過去12か月の間に少なくとも1回はメール攻撃の被害。

バラクーダネットワークスは、調査レポート「2023年のメールセキュリティトレンド」を発表した。米国、EMEAおよびAPAC諸国の企業従業員1350人が回答している。

リモートワークの割合が高い企業ほど、復旧にコストがかかる

それによると、調査対象企業の75%がメール攻撃の被害に遭っていた（過去12か月間に少なくとも1回以上）。そして被害額が大きかった事例で見ると、「平均100万ドル以上」が復旧にかかったという。実際被害に遭ったうちの23%が「メールによる攻撃被害が、過去1年間で劇的に上昇した」と回答している。

具体的な被害内容としては、「ダウンタイム/ビジネスの中断」44%、「機密情報やビジネスクリティカルな情報の損失」43%、「ブランドの評判低下」41%が上位だった。さらに「ITチームの評価低下」40%、「従業員の生産性低下」38%も僅差で続く。

なお金融機関では直接的に金銭被害が発生するが、製造業では業務の中断による影響が大きいなど、業種によっても違いがあった。またリモートワークが主流の組織では、より高レベルのリスクと高い復旧コストが算出されたという。

【調査対象】ITマネージャーとITの専門家、ベテランのITセキュリティマネージャー、ITおよびITセキュリティについて意思決定権を有する人々（従業員規模100～2500人の企業に所属）
【調査対象国】米国、オーストラリア、インド、イギリス、フランス、DACH（ドイツ、オーストリア、スイス）、ベネルクス諸国（ベルギー、オランダ、ルクセンブルグ）、北欧諸国（デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン）に拠点を持つ企業
【調査方法】調査会社：Vanson Bourne
【調査時期】2022年12月
【回答数】1350人