DMARCは30%の企業が対応済み。送信元ドメイン認証ではSPFとDKIMの両対応が拡大。
デージーネットは、「メールサーバーの安全性」に関する調査結果を発表した。同社のメールサーバーセキュリティ診断サービス『エムエスチェッカー』の診断結果を集計・分析している。調査対象時期は2022年1月1日~12月31日の1年間。
送信元ドメイン認証に関する対策、SPFとDKIM両方の活用が進む
それによると、2022年に「危険」と判定されたメールサーバーは0%。前年に残っていた1%がなくなったが、代わりに「安全」(前年6%→5%)が減少。代わりに「見直しを推奨」(前年52%→54%)が増加している。最低限実施しておくべき対策は実施されているが、「改善を推奨」42%も高止まりするなど、まだまだ安全には遠い。
個別の具体策を見ると、自社になりすましたメールを防ぐ「DMARC」には31%の企業が対応済みだった。
また送信元ドメインの認証を行う「SPF」および「DKIM」については、「両方対応済み」とした企業が前年43%から45%と微増した。
取引先や顧客へ影響のある「送信元ドメイン認証」などの対策強化は、自社のメールセキュリティ対策だけでなく重要であり、今後も拡大すると考えられる。
調査概要
- 【調査対象】『MSchecker』にてセキュリティ診断を受けたドメイン(ドメイン数:555)
- 【調査方法】メールサーバーセキュリティ診断『MSchecker』を使用
- 【調査時期】2022年1月1日~12月31日
- 【有効回答ドメイン数】249(企業・個人含む)
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オリジナル記事:メールセキュリティ対策、危険と判定された企業が0%に。それでも改善の余地はあり【デージーネット調べ】
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