アメリカ、オーストラリア、シンガポール、タイの4か国を対象に、訪日意欲や日本ブランドへの意識を調査。
CARTA COMMUNICATIONSは、2022年からの外国人の新規入国制限の見直しを背景に、日本をよく訪れている4か国(アメリカ、オーストラリア、シンガポール、タイ)を対象として「訪日外国人調査」を実施した。
「訪日実績」は大きく減少、一方で「訪日意欲」は8割超え
まず訪日実績については、コロナ禍前後で41.3%→5.0%と大きく減少した。一方で、「2023年までに日本への訪問を検討している、検討したい」の回答の合計は86.3%となり、訪日意欲の高さがうかがえた。
日本を知るための情報収集源について聞くと、1位は「YouTube」で65.0%、2位は「Facebook」で57.0%、3位は「Instagram」で47.0%となった。
環境問題への取り組みが商品購入に影響?
また、商品の購入に際し、9割近くの人が「環境への配慮・取り組みを行っている企業の製品を買うように意識している」と回答した。地球環境問題に取り組む製品であれば、「他社より高くても購入する」という人は6~7割という結果となった。
「日本のブランド製品は (製造・販売時に)サステナビリティに配慮していると思う」と回答した人の割合は、約6割にのぼった。
調査概要
- 【調査方法】 アンケート調査
- 【調査時期】 2022年8月26日(金)より開始
- 【調査対象】アメリカ、オーストラリア、シンガポール、タイの男女25~59歳、中所得者層
- 【有効回答数】 各国100サンプル
- 【調査実施機関】 Syno Japan
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オリジナル記事:外国人の86.3%が「2023年までに日本を訪れたい」コロナ禍でも高まる訪日意欲【CCI調べ】
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