CARTA COMMUNICATIONS(CCI)、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングスの4社は、「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。電通が2月に発表した「2023年 日本の広告費」をベースに、インターネット広告媒体費について、分析し直した内容となっている。
「2023年 日本の広告費」では、日本の総広告費が7兆3,167億円(前年比103.4%)とさらに成長し過去最高を記録したこと、インターネット広告費は3兆3,330億円(前年比107.8%)とこれも過去最高を記録したことが報告されている。
ビデオ(動画)広告費が大きな伸び
「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は2兆6,870億円だった。広告種別でその構成比を見ると、検索連動型広告が初めて1兆円を突破し1兆7296億円(構成比39.9%)だった。ディスプレイ広告が7,701億円(同28.7%)でそれに続く。ビデオ(動画)広告は前年比115.9%とさらに成長し6,860億円(同25.5%)だった。
取引手法別では、運用型広告は2兆3,490億円(前年比110.9%)と大きく伸びたが、予約型広告は前年比100.0%の2,648億円と横ばいだった。
取引手法別×広告種別の構成比を見ると、「運用型の検索連動型広告」39.9%が最多で前年より拡大。「運用型のディスプレイ広告」25.8%、「運用型のビデオ(動画)広告」21.5%がそれに続き、前年と同じ順位だった。
ビデオ(動画)広告
ビデオ(動画)広告費は6,860億円(前年比115.9%)で、そのうち動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」は3,837億円(構成比55.9%)で前年58.4%より構成比が減少。Web上の広告枠や記事コンテンツ面で表示される「アウトストリーム広告」は3,022億円(同44.1%)と増加した。なお取引手法別では運用型広告が84.4%を占めた。
ソーシャル広告
ソーシャルメディアサービス上で展開される「ソーシャル広告」は、前年比113.3%の9,735億円と1兆円突破が目前となった。インターネット広告媒体費に占める割合も36.2%に達している。ソーシャルメディアの種類別では、引き続き「SNS系」4,070億円が構成比41.8%と最も多い。
2023年の予測
2023年のインターネット広告媒体費も引き続き堅調に推移する見込みで、前年比108.4%・2兆9,124億円と予測されている。
調査概要
- 【調査方法】インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査、追加ヒアリング調査、各種データ収集・分析
- 【調査主体】CARTA COMMUNICATIONS(CCI)、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングス
- 【調査期間】2023年12月~2024年2月
- 【広告種別の定義】
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
検索連動型広告:検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
ディスプレイ広告:サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告。
その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告など。 - 【取引手法の定義】
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
運用型広告:検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通して入札方式で取引されるもの。
予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通して非入札方式(固定価格)で取引されるもの。 - 【ビデオ(動画)広告の定義】
インストリーム広告:動画コンテンツの前、中、後に再生する動画ファイル形式の広告。
アウトストリーム広告:ディスプレイ広告枠等の動画コンテンツ外で表示される動画ファイル形式の広告。ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示されるインフィード広告で動画ファイル形式のものも含む。 - 【ソーシャル広告の定義】
ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア(プラットフォーム)のサービス上で展開される広告。
ソーシャルメディア例:SNS/ブログサービス/ミニ(マイクロ)ブログ/動画共有サイト/ソーシャルブックマーク/電子掲示板など。
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オリジナル記事:日本のインターネット広告媒体費、来年は約3兆円規模まで成長【電通グループ調べ】
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