コスト増やトレーナー不足で業績不振に。
東京商工リサーチは、「フィットネスクラブ」の倒産動向に関する調査結果を発表した。2023年度（2023年4月～2024年2月）における倒産動向を分析している。
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小規模事業者の行き詰まりが目立つ
それによると、2023年度はすでに28件が倒産をしており、これまで最多だった2022年度（16件）を12件上回って過去最多を記録。最終的に2023年度は30件を超える可能性が高い。
コロナ禍が落ち着いて以降、「駅近」「安価」「24時間年中無休」といった差別化が進み競争が激化。一方で、コスト増やトレーナー不足もあって、業績不振が続く。倒産した28件は、すべて資本金1億円未満（個人企業含む）で、小規模事業者の行き詰まりが目立つ。また負債1億円以上が7件（前年同期2件）と3倍に増えた。
経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」によると、2023年のフィットネスクラブの利用者（延べ2億1,679万人、前年比3.0%増）は増加したが、事業所数（1,497か所、同0.2%減）は減少している。
調査概要
- 【調査対象】日本産業分類の「フィットネスクラブ」の倒産（負債1,000万円以上）を集計、分析
- 【調査期間】2023年度（2023年4月～2024年2月）
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オリジナル記事：フィットネスクラブの倒産が過去最多。背景に「差別化」【東京商工リサーチ調べ】
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