電通デジタルとモメンタムは、2022年版「アドベリフィケーションに関する意識調査」の結果を発表した。ウェブ広告に関わる「アドバタイザー（広告主）」「エージェンシー（代理店）」「プラットフォーマー（広告配信プラットフォーマー）」それぞれに対し横断的に調査したもので、「アドベリフィケーション」（配信した広告が正しく掲載されているかなどを確認すること）の認知率と対策実施率を集計している。
アドベリが徐々に効果を発揮
「アドベリフィケーション」は、ブランドの毀損を防止する「ブランドセーフティ」、広告不正・広告詐欺・不正クリックに対する「アドフラウド」、ユーザー視認の確実化対策「ビューアビリティ」の3つを統合する概念だ。
まず「該当するアドベリフィケーション対策（ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティなど）に取り組んだ結果、現時点でどのような効果が出ているか」を対策している事業者に聞くと、以下の回答が得られた。いずれの対策も奏功していると思われる。
また「アドベリフィケーションを、代理店や広告配信プラットフォームの選定条件に入れているか」を聞くと、「選定の条件に入れていて、今後も入れておくつもり」20.4%→25.0%が前年より増加した。企業規模別では大企業ほどその傾向が強い。
「アドベリ対策をとっている（とったことがある）」と回答したアドバタイザーに「具体的な対策内容」を聞くと、対策ごとの内訳は以下のようになった。基本は自社作成の除外リスト（ブラックリスト）、配信指定リスト（ホワイトリスト）を活用しているが、サードパーティデータ活用もかなり広がっているようだ。一方で計測ツールやPre-Bid機能は今後の活用が期待される。
調査概要
- 【調査対象】国内のアドバタイザー、エージェンシー、またはプラットフォーマーで広告関連事業に携わっている人
- 【調査方法】インターネットリサーチ（調査会社：マクロミル）
- 【調査時期】2022年8月
- 【有効回答数】アドバタイザー：412件（2021年：412件）／エージェンシー：291件（2021年：358件）／プラットフォーマー：206件（2021年：198件）
- 【事業規模の区分】小：年商50億円未満、中：年商50億円以上～200億円未満、大：年商200億円以上
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オリジナル記事：広告代理店や広告配信プラットフォームの選定条件に「アドベリ」は必須、徐々に共通認識に【電通デジタルとモメンタム調べ】
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