【実例あり】サイト貸しは検索トラフィック減でレベニューシェア帳消しになる可能性【SEO情報まとめ】 | 海外&国内SEO情報ウォッチ

illustration by つきのあめだま

新聞社やクリニックの「サイト貸し」「サブディレクトリ貸し」は、コアアップデートの影響で本体サイトの検索トラフィックが激減するなど、小銭稼ぎどころではない損害になる可能性がある ―― SEOの専門家が実例をグラフで示しながら解説。

ほかにも、「初期非表示コンテンツの順位影響」「商品の構造化データがさらに付加価値」「ウェブマスターガイドライン改定」などなど、あなたのSEO力に役立つ情報を、まとめてお届けする。

• グーグルはウソを言っている!？ 初期非表示コンテンツはやっぱりSEOにマイナスだった
• グーグル、ショッピング関連の表示に商品構造化データを利用開始、Merchant CenterのアカウントなしでもOKに
• HTTPSの配信状況がわかるレポートがSearch Consoleに追加される
• 2022年9月のオフィスアワー： 商品構造化データの送料の記述、動画ページのインデックス登録、リダイレクトエラーほか
• 【重要】Googleウェブマスター向けガイドライン、大幅改定＆名称変更で「検索の基本事項」に
• 【Google公式】有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツを作成するためのガイダンス
• robots metaタグがないとSEOに悪い影響？
• 古いページをグーグル検索から削除する方法
• GとYを除くと、検索で最もよく使うのは女性がインスタで男性はYouTube
• GoogleレンズのMultisearch検索が70言語に導入
• Googleのショッピング検索はよりビジュアル重視に
• Google検索で情報を探索するための3つの新しい方法

今週のピックアップ

【実例あり】サイト貸しは検索トラフィック減でレベニューシェア帳消しになる可能性 取り返しのつかないダメージを受ける危険あり （サイバーエージェントSEO情報ブログ） 国内情報

「サイト貸し」「サブディレクトリ貸し」をしていたサイトはトラフィックが大幅に下落している可能性があるというレポートとともに、「サブディレクトリ貸しは、貸す側のリスクが高く、非常に危険」という強いメッセージを、サイバーエージェントの木村氏がブログ記事で投稿している。

木村氏は、「サブディレクトリ貸し」をしていたサイトにおいて、2022年9月のコアアップデート以降に検索トラフィックが減っているのではないかという様子を、いくつかのグラフで示している。

たしかに、貸していたディレクトリ以外の部分（つまり本来のメディアや事業のサイト）の検索トラフィックがコアアップデートで大きく減っているように見える。

実データではなくあくまでも想定トラフィックではあるし、サブディレクトリ貸し以外の要因によるアップデートでの変動の可能性もある。とはいえ、サブディレクトリを貸すことのリスクを改めて感じる恐ろしいレポートだ。

木村氏は、検索結果における表示に起因するブランド毀損なども解説しながら、次のように結論づけている：

現時点でホスト貸しにおいて

• サブディレクトリ配下を貸している側が落ちる可能性が出てきた
• サブディレクトリ配下が検索されても貸し手のサイト名が出ることでブランド毀損する可能性が出てきた

ということが言えます。

さらっと書きましたが、これは非常に危険なことだと思います。

「手間なくレベニューシェアで収益が得られます」

のような謳い文句で営業してくる仲介業者がたくさんあるはずです。

手間なく収益が得られることにリスクがないと思いますか？

そんなリスクまで犯してホスト・サブディレクトリを貸しますか？

「サイト貸し」「サブディレクトリ貸し」と呼ばれる手法は、SEO業界でここ1～2年横行している手法だ。グーグルのガイドラインに明確には違反していないのだが、問題もありグレーゾーンに位置する。「寄生サイト」と否定的な呼び方をする人もいる。

SEO業界で名の通っている木村氏とso.laの辻氏はともに、この手法に警鐘を鳴らしてきた：

• SEOの新たな問題施策「大手サイトのホスト貸し・サブディレクトリ貸し」は何が悪いのか？
• 【続報】寄生サイトの営業は絶対に拒否すべし。グーグルも「全くお勧めしない」

「サイト貸しはグーグルのガイドラインに違反していない」と前述したが、この手法をグーグルが推奨していないことも事実だ。長期的にみた場合のリスクとして、貸した手側サイトの検索順位に悪影響が出る危険があることや貸した側のブランド毀損につながる可能性を木村氏は示している。それ以外にも、検索結果の汚染にもつながる場合がある。

実際に、グーグルの金谷氏はかつて次のようにコメントしていた。

ホスト貸し自体はガイドライン違反ではないとしても、ランキングを不正に操作していれば手動対策の対象となる。

年商数十億円のスタートアップの企業が実はサイト貸しを活用したアフィリエイター集団なのではないかという指摘の記事も話題になっていた。つまり推奨されない手法で大稼ぎしているというのだ。

木村氏の記事は、こうした状況をふまえ、改めて警鐘を鳴らすものだ。元記事のまとめにもあったが、木村氏は「サイトやサブディレクトリを貸す側がリスクを正しく理解することが重要」だと指摘している。

「ホスト貸しやサブディレクトリ貸しには順位下落の危険がある」ことを知らずに貸し出してしまうビジネスが少なくないと思われる。サイトの一部を提供することによって得られる報酬、いわば賃料が労せず入ってくるので気楽に契約してしまうからだろう。

しかし、ホスト貸しには、本業ビジネスのサイトに取り返しがつかないダメージを与える副作用の可能性があると認識しておこう。あなたの周りの人にも危険性を広めてほしい。

もし相手に理由を理解させるのに必要ならば、木村氏の記事を参考情報として渡し、「日本有数のSEO専門家による指摘」であることを添えておくといいのではないだろうか。

グーグル検索SEO情報

グーグルはウソを言っている!？ 初期非表示コンテンツはやっぱりSEOにマイナスだった 実験で検証 （アユダンテ株式会社） 国内情報

初期状態でコンテンツが隠れている展開型デザインであっても、検索で評価が下がることはない

detail要素やタブ型インターフェイスのような初期状態で非表示になっているコンテンツの扱いに関して、グーグルはこのように説明していた ―― このコーナーの7月の記事で紹介したものだ。

クリックやタップで展開して表示されるコンテンツは、無視されたり重要度を下げられたりすることがたしかにあったのだが、それは過去の話だとグーグルの社員は言っていた。

しかし、本当にそうなのかどうかを確かめるべく、アユダンテの岩井氏が実験した。実験から判明した結論を岩井氏は次のようにまとめている：

• 検索クエリに対応したコンテンツがあっても、検索スニペットに表示されない。
• 初期表示コンテンツよりも検索順位が下がる可能性がある。

クリックなどで表示できるが初期非表示のコンテンツ（テキスト）は、検索結果のスニペットに出てこないことがあるそうだ。また、最初から表示していた場合と比較すると、初期非表示の場合、同じページでも順位が下がる傾向が見られたとのことだ。

非表示コンテンツの扱いについてグーグルの発言と現実が異なっている状況はこのコラムでも取り上げたことがある。このとき、グーグルのジョン・ミューラー氏は次のようにコメントしていた：

この手の体験談に関して、私は納得しない。状況によって異なってくるからだ。

個人的な意見を言わせてもらえば、最初からコンテンツが見えるようにするほうが、良いユーザー体験になることが多い。

筋が通った実験をSEOに取り組む人たちがするのを見るのが私は好きだし、（グーグルが言うのとは）別の結果になるのを見るのも好きだ。今回のケースは、「グーグルがこう言ったからこうしなければならない」というものではないと思う。

グーグルの言うことが正しいのか正しくないのかはわからない。誤解を恐れずに言えば、どちらでもよくて（※筆者注： 岩井氏の実験とその結論を否定するものではもちろんない）、「目当ての情報の見つけやすさ」「読みやすさ」などユーザー体験の観点から検討して自分のサイトにとって適切だと判断したほうを選べばいいのではないかと筆者は考える。

グーグル、ショッピング関連の表示に商品構造化データを利用開始、Merchant CenterのアカウントなしでもOKに 販売者のリスティングにも掲載チャンスあり （グーグル 検索セントラル ブログ） 国内情報

グーグルは、検索結果における［ショッピング］タブなどに表示する商品情報のデータとして、各Webサイト上でマークアップしている商品の構造化データを利用するようにした。

9月13日付けのGoogle検索セントラル ブログでの投稿によると、商品の構造化データを利用するようになったのは、次の場所だ（まとめて「販売者のリスティング」とグーグルは呼んでいる）：

• ［ショッピング］タブ
• ショッピング ナレッジパネル
• 人気商品
• 画像検索
• グーグル レンズ

［ショッピング］タブの商品リスティング。Merchant Centerにデータを登録していなくても構造化データだけで表示される。

これまでは、こうした販売者のリスティングに商品情報を掲載するには、

1. マーチャントセンター（Google Merchant Center）に登録し
2. 商品情報を記載した商品フィード（Google Merchant Centerフィード）をグーグルに提出する

必要があった。しかし現在は、Webサイト上のページに構造化データでマークアップしていれば、販売者のリスティングの掲載対象になる。マーチャントセンター登録は必須ではなくなったのだ。

これまで商品の構造化データは検索結果でのリッチリザルト表示の対象だったが、適用範囲が広がった形だ（検索結果での構造化データ利用には変わりはない）。

ウェブ検索で表示されるリッチリザルトでは、レビュー数・評価・金額・在庫状況などの情報を表示する

対象範囲拡大にともない、商品構造化データの技術要件も変更された。マーチャントセンターを利用していないが販売者のリスティングにも掲載されることを期待するなら、現状の構造化データを更新する必要があるかもしれない。最新の要件は技術ドキュメントを参照してほしい。

また、Search Consoleのレポートも変わった。ショッピングに関する2つのレポートを利用できる。

• 「商品スニペット」は、リッチリザルトに関わる構造化データのレポートだ（名前は変わったが従来からあるレポートだ）。

• 「販売者のリスティング」は、［ショッピング］タブやショッピング ナレッジパネルなどの販売者のリスティングに関わる構造化データのレポートだ（新たに追加された）。

となると、ショッピング関連のデータとして、次のような疑問がわくかもしれない：

構造化データとマーチャントセンターのどちらを使えばいいのか

グーグルの人に確認したところ、両方の利用を推奨とのことだった。

とはいえ両方が難しいなら、運用環境に合わせて構わない。すでに構造化データを実装しているのであれば、構造化データの更新のほうが手間がかからないし、運用しやすいかもしれない。一方、システム上の制約で構造化データをマークアップできない場合があるかもしれない。そうした環境では、マーチャントセンターを使うことになるだろう。

HTTPSの配信状況がわかるレポートがSearch Consoleに追加される HTTPSエラーがないかどうかを確認 （グーグル 検索セントラル ブログ） 国内情報

グーグルは、HTTPSの状況を確認できるレポートをSearch Consoleに追加した。HTTPSで正常に配信できているページと配信できていないページの総数がわかる。HTTPSで配信できていないページに関しては、その原因とサンプルURLの情報を提供する。

サイト全体でHTTPSのエラーが発生していればすぐに気づけるが、一部で発生している場合は気づきにくい。サイト内のすべてのページが正常にHTTPS配信できているかレポートで確認しよう。

このレポートは、Search Consoleで左側のメニュー［エクスペリエンス］＞［HTTPS］から確認できる。

HTTPSレポートまだロールアウト中のようだ。このメニューがまだ出ていない場合は、［エクスペリエンス］＞［ページ エクスペリエンス］で表示される「ページ エクスペリエンスの概要」レポートを下にスクロールし、グラフの下にある「HTTPS」のカードをクリックする。

※「ページ エクスペリエンスの概要」からたどる場合、モバイルのほうでもPCのほうでも同じHTTPSレポート

2022年9月のオフィスアワー： 商品構造化データの送料の記述、動画ページのインデックス登録、リダイレクトエラーほか 9月開催の3回目 （グーグル ポリシー オフィスアワー on YouTube） 国内情報

2022年9月の3回目のグーグル ポリシー オフィスアワーが開催された（1回目と2回目の紹介はこちら）。金谷氏と小川氏が取り上げた質問は次のとおりだ。

• 商品ページ構造化データ: 送料の記述（4:33）
• インデックス登録させるべきページ（6:00）
• ドメイン変更後、検索結果に表示されない（11:49）
• 動画ページのインデックス登録（14:22）
• Google が選択した正規 URL が「該当なし」（16:19）
• ページエクスペリエンス レポートの増加減少（19:24）
• サーチコンソールの動画サイトマップ（21:44）
• 強調スニペットに誤った情報が表示された（22:30）
• インデックスレポートのリダイレクトエラー（26:24）
• 求人サイトのインデックス（29:13）

気になる質問の回答をすぐに確認できるように、再生箇所へのリンクをそれぞれのタイムスタンプに貼ってある。

グーグル検索やアドセンスポリシーに関して疑問がある場合はこちらのフォームから投稿しておくと、オフィスアワーで回答してもらえる。現在は、オフィスアワーは月に2〜3回実施される。比較的早いタイミングで投稿した質問を取り上げてもらえるだろう。

Web担当者に役立つ最新情報

【重要】Googleウェブマスター向けガイドライン、大幅改定＆名称変更で「検索の基本事項」に 必ず目を通すこと （グーグル 検索セントラル ブログ） 国内情報

グーグルはウェブマスター向けガイドラインを大幅に改定し、名称も「グーグル検索の基本事項」に変えた。

グーグルがウェブマスター向けガイドラインを公開したのは20年前の2002年だった。内容は更新してきたものの当時とは検索の状況は大きく変化している。現状に合わせて再編成したのだ。

また2年ほど前から「ウェブマスター」という呼称の使用をグーグルはやめている。しかしながら、ウェブマスター向けガイドラインにはこの呼称が残っていた。ガイドラインの刷新にあわせて「ウェブマスター」は削除された。

さて肝心な内容に関しては、まず分類を3つのセクションに分けた。それぞれのセクションの項目名と概要は次のとおりだ。

• 技術要件： Google 検索でウェブページを表示させるためにウェブページに必要なもの。
• スパムに関するポリシー： 掲載順位が下がったり、Google 検索の検索結果から完全に除外されたりする原因となる行動や手法。
• 主なベスト プラクティス： Google 検索結果でのサイトの表示を改善するための主な方法。

名称や分類は変更されたが、書かれている内容そのものに著しい変更は加えられていない。それでも、細かなところで更新が入っている。SEOに真剣に取り組むのであれば、必ずすべてに目を通しておくことを強く、強く推奨する。

以下に各ドキュメントへのリンクを掲載しておく：

• Google 検索の基本事項（旧ウェブマスター向けガイドライン）
• 技術要件
• スパムに関するポリシー
• 主なベスト プラクティス

【Google公式】有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツを作成するためのガイダンス 過去のブログ記事を集約 （グーグル 検索セントラル） 国内情報

検索の基本事項のドキュメント新規公開にあわせて、「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツを作成するためのガイダンス」もグーグルは公開した。

ガイダンスでは、次の条件を自己評価するためのチェックリストが提供されている：

• コンテンツは品質と専門性を備えているか
• ユーザーを第一に考えたコンテンツに焦点を当てているか
• 検索エンジンを第一に考えたコンテンツを作成していないか

リスト項目が豊富なのでコンテンツチェックにかなり役立つはずだ。

また、E-A-T と品質評価ガイドラインに関する情報もガイダンスには掲載されている。

大部分はこれまでブログ記事で紹介された内容だ。しかしどうしてもブログ記事は、時間の経過とともに埋もれてしまう傾向にある。ドキュメントとして1つの場所に重要な情報を集約したことには価値がある。こちらのドキュメントも必ず一読しておこう。

robots metaタグがないとSEOに悪い影響？ 必要ではないが、使い方を知っておくと便利 （#AskGooglebot on YouTube） 海外情報

robots metaタグを利用していないと検索順位に悪い影響が出ますか？

この質問に、グーグルのジョン・ミューラー氏が動画で簡潔に回答した。

robots metaタグに関する話がよく出るのでSEOに必須のタグだと思ってしまうかもしれないが、そんなことはない。robots metaタグは上位表示に必要ではない。

robots metaタグを使うのは、検索結果でのウェブページの表示を標準とは変えたいときだけだ。たとえば、次のような場合だ：

• 特定のページがどのように検索結果で表示されるかを指示する（たとえば、スニペットの文字数を制限したいときはmax-snippet robots metaタグを使える）

• 検索結果に確実に表示させないようにする（noindex robots metaタグを使う）

検索結果での見え方を調整しないのであれば、robots meta タグを使わなくてもまったく問題ない。

グーグルがサポートしているrobots metaタグやそのほかのタグについてはドキュメントを参照するといい。

ミューラー氏が最後に言及したドキュメントはこちらだ。グーグルがサポートしているrobots metaタグの一覧と機能が説明されている。

ミューラー氏が言うように、robots metaタグを使わなくてもSEOにマイナスになることはない。しかし、種類と使い方を知っておくとSEOに役立つことが多い。SEOの腕を上げるなら、ひととおり知識を得ておくことを推奨する。

古いページをグーグル検索から削除する方法 ページを削除すれば検索結果からも消える （#AskGooglebot on YouTube） 海外情報

古いページをインデックスから削除する最良の方法はどのようなものですか？

この質問に、グーグルのジョン・ミューラー氏が動画で簡潔に回答した。

まず、ページを削除すれば、グーグルのシステムからも時間がたてば自動的に消える。追加でやる必要があることはない。

もう少し詳しいことを知りたければ説明しよう。

1. 正しいHTTPステータスコードを返す：
   削除したページにはサーバーが適切なHTTPステータスコードを確実に返すようにする。ほとんどのウェブサイトは自動でやってくれる。

2. 参照を削除する：
   そのページへの参照を削除する。これにはリンクやサイトマップが含まれる。

3. 時間を与える：
   グーグルのシステムが削除情報を更新するまでには数週間かかることを覚えておく。

検索結果から急いで消したければ、削除ツールを利用できる。ほとんどのケースでは使う必要はないが、ツールについては知っておくといい。

検索結果からの削除に関してはヘルプ記事も参照してほしい。

ミューラー氏が最後に言及した削除ツールは、Search Consoleにログインして、メニューの［インデックス］＞［削除］から利用できる（削除ツールのヘルプ記事はこちらだ）。削除ツール以外も含めた全体的な削除に関するヘルプ記事はこちらだ。

ミューラー氏が最初に触れたように、通常はページを削除すれば、いずれは検索結果には出なくなる。HTTPステータスコードは404または410を返すのが一般的だが、400番台であればグーグルは同じように処理する。ステータスコードに関してはこちらのドキュメントが詳しく説明している。

GとYを除くと、検索で最もよく使うのは女性がインスタで男性はYouTube ユーザー検索行動に関するアンケート調査より （ナイルのマーケティング相談室） 国内情報

ユーザーの検索行動に関するアンケート調査をナイル株式会社が実施した。

調査結果は、次のような興味深いものだ：

• GoogleとYahoo!を除き、インターネット検索で最も利用頻度の高いもの1位は、女性「Instagram」、男性「YouTube」で男女差
• キーワード検索方法のうち「予測キーワードで検索する」人は約3割
• 約2割が「記事を開かず、検索結果画面で解決する」と回答
• 検索エンジンを利用する目的、1位「知らない言葉、人物」2位「ニュース」3位「趣味に関すること」
• 約4割が「1回の検索で答えが見つかった」と回答

自社のウェブマーケティングに活かせる情報はあるだろうか？

たとえば、商材が女性向けであれば、YouTubeよりもインスタグラムでのマーケティングに力を入れるほうがいいかもしれない。オートコンプリートに出現する予測キーワードはコンテンツ作成のヒントになる（今でも鉄板のキーワードリサーチ方法ではあるが）。

ビジネスに関連する言葉や人物を解説するコンテンツを作成するのもいいだろう。グーグルで毎日検索されるクエリの15%はそれまで一度も検索されたことがなかったという。特に新しい言葉を狙うのも面白そうだ。

調査結果の詳細は元記事で確認してほしい。なお、調査概要は次のとおりだ。

• 調査期間：2022年8月5日～8日
• 調査方法：自社調査（インターネット調査）
• 調査対象：全国の20代～60代男女 4407人
• 年齢：20～29歳 29.9%、30～39歳 39.8%、40～49歳 22.6%、50～59歳 5.0%、60歳以上 2.7%

海外SEO情報ブログの掲載記事からピックアップ

グーグルがオンラインで開催した Search On（サーチ・オン）イベントで紹介された新機能を解説した記事を3本ピックアップ。

• GoogleレンズのMultisearch検索が70言語に導入 #SearchOn

  日本語にも導入されるはず

  ★★★☆☆

  • SEOがんばってる人用（ふつうの人は気にしなくていい）
• Googleのショッピング検索はよりビジュアル重視に #SearchOn

  検索結果でウィンドウショッピング体験

  ★★★☆☆

  • SEOがんばってる人用（ふつうの人は気にしなくていい）
• Google検索で情報を探索するための3つの新しい方法 #SearchOn

  知りたい情報、知っておくといい情報を先回りで提供

  ★★★☆☆

  • SEOがんばってる人用（ふつうの人は気にしなくていい）

※このコンテンツはWebサイト「Web担当者Forum - 企業Webサイトとマーケティングの実践情報サイト - SEO・アクセス解析・SNS・UX・CMSなど」で公開されている記事のフィードに含まれているものです。
オリジナル記事：【実例あり】サイト貸しは検索トラフィック減でレベニューシェア帳消しになる可能性【SEO情報まとめ】 | 海外&国内SEO情報ウォッチ
Copyright (C) IMPRESS CORPORATION, an Impress Group company. All rights reserved.