シニアのスマートフォン所有率を地域別に調査。 NTTドコモ モバイル社会研究所は、全国のシニアのスマートフォン所有状況に関する調査を実施した。60～79歳男女1,350名が回答している。 関連記事 シニアのスマホ所有率がさらに上昇。70代では約8割、60代では9割超【モバ研調べ】 高齢者「スマホでネット」が顕著に伸びる。60代が初の8割突破、70代も5割以上に【LINE調べ・2022年下期】 地域別のスマホ所有率、60代・70代ともに「近畿」が最多 地域別スマホ所有率 まず、地域別のス...

「サステナブルなファッション商品」と「通常のファッション商品」では通常商品のほうを購入する人が多い。 楽天インサイトは、「ファッション」に関する調査結果を発表した。ファッションを重視するシーン、コロナ禍における衣服の買い方の変化、サステナブルなファッション商品（環境に配慮した素材、再生利用可能な素材などを活用した衣服）について、20～69歳の男女1,000人が回答している。 関連記事 ZOZOがファッション分野でサステナブル情報を常設展開する「elove by ZOZO」を開設 20代女性のファッ...

SDGs達成のためにできることは？ 環境問題やエシカル消費への意識を日米仏で比較。 MMD研究所は、「日米仏3カ国比較：都市部消費者の食の意識・動向調査」を実施した。日本、アメリカ、フランス都市部在住の20～40代男女に対し、環境問題やエシカル消費に関する意識を聞いている。 「マイバッグ・マイボトル・食品ロスの削減」は3カ国共通 環境問題や倫理的な消費への意識から取り組んでいること・心がけていること（複数回答） まず、環境問題や倫理的な消費のための取り組みを聞いたところ、日米仏ともに「買い物...

女の子に人気がある「ケーキ屋・パン屋」「警察官」などに親の反応は鈍い。 クラレは、今春に小学校へ入学する子どもとその親を対象に「将来就きたい職業」「就かせたい職業」を調査した結果を発表した。同社ランドセルを購入した子ども4,000名（男女各2,000名）、その親4,000名から回答を得ている。1999年から調査を開始しており、20回以上の推移を追っている。 関連記事 高校生のなりたい職業・最新トップは男女とも「公務員」、取りたい資格とはズレ？ 新中学1年生が将来就きたい職業、大きく比率を伸ばしたの...

最大のメリットは「キャッシュレス化促進」、デメリットは「特定店でしか使えない」。 MMDLabo株式会社が運営するMMD研究所は、「給与デジタル払い」に関する調査結果を発表した。18歳～59歳の就業している全国男女6,034人が回答している。 関連記事 給与デジタル払いは約6割が「導入されても利用しない」電子マネーの利用状況は？ KDDIなどがスマートフォン決済「au PAY」に給与デジタルマネー払い対応システムを導入 「給与デジタル払い」の認知度は71.2%で前年から大幅増 まず「給与デジタ...

女性活躍推進法に関する各種義務化、「対応済み」は8%にとどまる。 エン・ジャパンは、「企業の女性活躍推進」についてのアンケート調査を実施した。人事向け情報サイト「人事のミカタ」を利用している中小企業353社が回答している。 女性管理職比率、63％の企業が「5％以下」と回答 貴社の女性管理職比率はどのぐらいですか？ まず、社内の女性管理職比率を聞いたところ、63％の企業が「5％以下」と回答した。政府が掲げる目標である「30％以上」と回答した企業は、計12％にとどまっている。 女性活躍推進法...

AIがIoTやブロックチェイン、仮想世界と融合し、“あらゆる場所に存在するもの”に。 Counterpoint Technology Market Research（カウンターポイント社）は、「Technology Trends 2023」に関する最新調査結果を発表した。AI、デジタルツイン、リアルタイムコンピューティングなど、2023年に鍵となるテクノロジートレンドを選出している。 関連記事 ニューノーマル時代に政府機関が注力する10大テクノロジー、ガートナーが分析と成果予測 【202...

「会社のWi-Fiの通信速度が遅いと、生産性の低下につながる」と7割の企業が思っている。 メルコホールディングスグループのバッファローは、「中小企業のWi-Fi環境」に関する調査結果を発表した。自社にWi-Fi（無線LAN）を導入している、従業員数50人未満の企業の経営者・役員106人が回答している。 家庭向けLAN／Wi-Fiを巡っては、2023年に入ってから家庭向け製品を標的としたサイバー攻撃が多発しており、3月末にも警視庁があらためて注意を呼びかけている。 関連記事 約6割のスマホユーザーが...

日頃目にするWeb広告、4割弱の人が「苦手意識あり」。 オリゾは、「SNS世代の広告嫌いに関する実態調査」を実施した。SNSを1日平均2時間以上触っているSNS世代（18歳～35歳）111名が回答している。 SNS世代の6割以上がデジタル広告に「なんとなく疲れた」 デジタル広告に対して、どのような印象をお持ちですか。 まず、デジタル広告に対する印象を聞くと、27.9%が「好意的」、31.5%が「どちらかというと好意的」と答えた。一方で、苦手意識があると答えた人は合計で36.9%となった。 ...

コロナ禍によって指紋認証の需要が高まる。 伊藤忠商事の100%グループ会社であるBelongが運営する「にこスマ」は、2022年度（2022年4月1日～2023年3月14日）における「中古スマホ販売数年間ランキング」を発表した。にこスマでは独自基準を満たした“三つ星スマホ”などの中古スマホを売買している。 関連記事 定着した中古スマホ、「中古でもOK」という人は実際には何%ぐらい？ フリマアプリ、利用・非利用を問わず「中古品への抵抗感」が減少傾向。50代・60代にも浸透 トップ10をiPhon...

結局は給与が絶対的評価か？ 62.4%が支持して圧倒的1位。 アクサスは、「エンジニアに関する実態調査」の結果を発表した。対人関係、仕事内容、報酬について、現役エンジニア（会社員）1,037人が回答している。 関連記事 エンジニアを推す仕事「技術広報」をはじめました｜hey 加藤千穂 エンジニアが得意な開発言語1位は「Java」学びたい1位は「Python」、企業が求める言語と一致してる？ 職場で臨む対人関係は「適度な距離感を保った関係」62.9%が突出 まず「どのような社内交流に参加したいか...

ハラスメントの境界線、どのくらい意識してる？ 指導する側とされる側で認識に差あり。 ライボは、「2023年 ハラスメントの境界線調査」を実施した。ハラスメントの理解度や職場でのコミュニケーションへの影響などについて、社会人男女354人に聞いている。 ハラスメントの境界線、「曖昧・なんとなく認識」が7割 ハラスメントの境界線認識 まず、ハラスメントの境界線を正しく認識しているかを聞くと、「認識しているつもりだが正しいかは曖昧」「なんとなく認識している」の合計が70.3%となり、「正しく認識して...

VTuberファンの3割が「VTuber関連動画を週に3時間以上視聴する」と回答。 矢野経済研究所は、「VTuberファンの実態」に関する調査結果を発表した。インターネット・SNSの利用状況、VTuber関連動画の視聴頻度・時間など、VTuber事務所/プロジェクトの認知度や推し活状況、出費などについて、「VTuberに興味がある」とした15～39歳男女894人が回答している。 「VTuber」（ブイチューバー、バーチャルユーチューバー）とは、2Dまたは3Dの架空キャラクターを使ってYouTube配...

「上司のパワハラ」が圧倒的多数の現実。 ライボの調査機関であるJob総研は、「2023年 ハラスメント実態調査」の結果を発表した。社会人男女354人が回答している。 ハラスメントの実態だが、厚労省の最新データでは、相談件数が14年連続で100万件を超えているという。 関連記事 ハラスメントでの離職者は年間86.5万人、うち57.3万人が会社に退職理由伝えず 4割近くのビジネスパーソンが「ハラスメント被害を受けている」！　有無だけなら約8割が「ある」と回答 ハラスメント加害者は「上司」72.5%...

小中学生のスマホ依存に注意！ フィルタリングを設定しても勝手に解除されることも。 CyberOwlは、「子どものスマートフォンやタブレットの管理」に関する調査を実施した。子どものスマホ依存やトラブルを防ぐため、日頃からどのような管理・対策をしているのか、全国の小中学生の保護者619人に聞いている。 小中学生のスマホ利用、6割以上が「フィルタリングを設定」 子どものスマホを上手に管理できているか まず、子どものスマートフォンやタブレットの端末を上手く管理できているかを聞くと、「できている」「で...

タイパ・コスパを重視しているZ世代は半数超え。 ビッグローブ（BIGLOBE）は、「Z世代のタイパ・コスパ・サブスクに対する意識調査」の結果を発表した。全国の18歳～25歳の男女500人、比較対象としてZ世代より上の26歳～59歳の男女500人がアンケートに回答している。 この調査では、「タイパ（タイムパフォーマンス）」はかけた時間に対する満足度、「コスパ（コストパフォーマンス）」はかけた費用に対する満足度、「サブスク（サブスクリプション）」は定額料金で利用するコンテンツやサービスと定義している。 ...

UUUMやカバーなどネットエンタメ企業が大きくランクアップ。 就活サイト「ONE CAREER」を運営するワンキャリアは、「2024年卒 東大・京大就活人気ランキング」を発表した。同ランキングは2016年以降毎年発表されており、就活サイト「ONE CAREER」ユーザーのうち、東京大学・京都大学、または同大学院に在籍する学生の回答を集計している。今回は2024年卒学生3,897人が対象。 関連記事 Z世代は就活にもTikTokを活用、TikTokきっかけで企業に興味を持った経験者は8割超 Z世代は...

メタバースの認知度が急上昇。しかし実際の利用はハードルが高い？ 三菱総合研究所は、「メタバースの認知・利用状況に関するアンケート結果」を発表した。同社が実施している生活者市場予測システム（mif）のデータや他機関からの公開情報を併せて、国内のメタバースの認知・利用状況を分析している。 メタバース認知率、62.7%→83.3%に大きく伸長 メタバースの認知状況／利用状況／主要なアクセス手段 まずメタバースの認知状況について、2022年の6月と12月を比較すると、「知っている」の男女合計の割合は...

視聴者の年齢もアップ？ 中学生への影響力が低下する一方、高校生・大学生では増加。 TesTee Lab（テスティーラボ）は、「YouTuber」に関する調査結果を発表した。好きなYouTuber、YouTuberのイメージ、認知率、消費行動の変化などについて、YouTubeを利用している学生の男女1,712名（中学生501名、高校生606名、大学生605名）が回答している。 関連記事 YouTuberは信用しない、コンテンツは「正確・役立つ・シンプル」が重要――日本1000人調査 YouTuber...

推し活では「コミュニティトラブル」より「金銭面での苦難」がキツイ。 特定の人・モノに熱中し応援することを「推す」、その対象を「推し」、その活動を「推し活（ヲタ活）」と表現することが増えている。ネオマーケティングは、「推し活に関する調査」の結果を発表した。全国の20歳～79歳男女1,104人が回答している。 関連記事 オタ活女子の7割が「推し疲れ」を経験。もっとも多いジャンルは「VTuber」 「推し」への応援消費が増加中。顧客にリーチするコンテンツランキングTOP20 推し活の基本は「インター...

MTG前後の作業が多いのは管理職だが、ストレスを感じやすいのは一般社員？ パーソルプロセス＆テクノロジーは、「社内会議や社内ミーティングに関する実態調査」を実施した。従業員100名以上の企業に勤める会社員・経営層の500名が回答している。 社内会議やMTGの頻度は？ 一般社員は週1未満が約4割 【管理職／一般社員】あなたは週に約何回、社内会議や社内ミーティングに参加していますか？ まず、社内会議やミーティングの頻度について聞くと、一般社員は「週1回未満」が42.4%と最も多く、管理職は「週1...

ブランドの売上規模が大きいほど、投資に対して得られる売上金額も大きくなる。 インテージは、「テレビCMへの投資」に関する調査結果を発表した。 テレビCM投資の見直しが迫られているが、何を基準に判断すればよいか？ テレビCM不要という極端な意見が出てきた。本当に売上効果がないのか？ 過去踏襲ではなく、本当に必要なテレビCM投資量はどれくらいか？ といった「テレビCMの投資量と売上効果の関係における疑問」に対して、直近4年分における3300ブランド（約220カテゴリ）のテレビCMの売上を分析した。 ...

サードパーティCookieの終了により「ビジネスへの壊滅的な打撃」を16%が覚悟。 アドビは、「サードパーティCookie」に関する調査結果を発表した。米国、英国、ドイツ、フランス、オーストラリア、ニュージーランド、日本、インドの8か国のマーケティングおよび顧客体験（CX）のリーダー2,667人がアンケートに回答している。 サードパーティCookieは必要悪か？ 「サードパーティCookie（クッキー）」は、直接訪れたことがないサイトから利用されるCookieで、ユーザー行動追跡・ターゲティング広告...

ほぼすべての項目に7割前後の親が不安感を抱えていた。 ソニー生命保険は、「子どもの教育資金に関する調査」の結果を発表した。教育や教育資金に関する意識、コロナ禍による家計や教育への影響、子育て・教育に関する支出の実態、大学等の学費や奨学金に関する意識などへの不安を中心に、大学生以下の子どもがいる1,000人が回答している。 関連記事 「プログラミング教育必修化には賛成だが、内容には反対」と、サイバーエージェント子会社社長が訴える理由 高校で必修化「金融教育」、10代がまず学びたいのは「経済の仕組み...

「必ず見ている」60.8%、「時々見ている」31.4%と入念にチェック。 Recustomerは、「国内ECでの返品・交換に対する消費者の意識調査」の結果を発表した。ECサイトを月に1回以上利用している102人が回答している。 関連記事 ネットショッピングへの不満、2位「送料の高さ」を超える1位は「○○がわかりにくい」 GA4はどう活用すべき？ ECサイトでGoogle 広告とGA4を連携するメリットとは ECサイトでの返品、不満を持っている人が9割近く まず「ECサイトでの返品体験に対して、...

60～70代の大多数がスマートフォンを所持。持ち始めた時期は年代でわずかに差あり。 NTTドコモ モバイル社会研究所は、シニアのスマートフォン所有状況に関する調査を実施した。関東に住む60～79歳男女534人が回答している。 シニアのスマホ所有率は年々上昇。60代では9割を超える 60代スマホ・フィーチャーフォン所有率推移 調査によると、60代のスマートフォン所有率は年々増加しており、2023年には93％に達したことがわかった。 70代スマホ・フィーチャーフォン所有率推移 70代では...

世界的なインフレがオンラインショッピングでの購買行動にも大きく影響？ トランスコスモスは、「世界8都市オンラインショッピング利用調査2023」を実施した。「ライブコマース」や「越境EC」の利用実態について、東京、上海、ソウル、ムンバイ、バンコク、ジャカルタ、ニューヨーク、ロンドンの8都市に住む男女2,560人に聞いている。 関連記事 動画ECで注目の「ライブコマース」、購入経験者の6割は購入前から商品を知っていた【ネオマーケティング調べ】 ライブコマース視聴者の54.8%が実際に商品を購入！ 決め...

「ゼロトラスト」「侵入テスト」などの基本セキュリティ用語、「聞いたことがない」が海外の2倍～3倍の水準。 Kaspersky（カスペルスキー）は、「経営幹部のサイバーセキュリティへの認識」に関する調査結果を発表した。24国・地域のIT/セキュリティ部門以外の経営幹部2,300人から回答を得ている。 関連記事 情報セキュリティ10大脅威2023、「個人：フィッシング」「組織：ランサムウェア」が引き続き1位 自前サーバよりパブリッククラウド移行！ 課題は「セキュリティ」「開発会社」「サポート費用」 ...

意外と多い？少ない？ スマホに保存してる写真「平均1411.8枚」。 日本フォトイメージング協会（JPIA）とMMDLabo株式会社が運営するMMD研究所は、「2023年スマートフォンでの写真撮影、プリントに関するユーザー調査」を共同で実施した。15歳～69歳のスマホユーザー800人が回答している。 関連記事 ウェブサイトの印象は写真で決まる――写真撮影の予備知識（第1回） デザイナー家具を無断撮影すると、著作権侵害になるって本当なの？ スマホで撮影した写真のプリント経験、「ある」は46.9%...

親子の連絡手段として便利な一方で、「スマホ依存」や「犯罪・トラブル」を危惧する保護者も多数。 NEXTが運営する「MOBIEWN」は、「子供のスマホ利用」に関するアンケート調査を実施した。幼稚園児から大学生の子供を持つ親500人が回答している。 約67％の親が「小学6年生までにスマホを持たせている」 いつから子供にスマホを利用させているか まず、子供にスマホを持たせ始めた時期を聞くと、全体では約67％の親が「小学6年生までにスマホを持たせている」と回答した。内訳をみると、「小学校5～6年生か...