通信会社に支払っている通信料金、月額を把握しているユーザーは82.4%。 MMD研究所は、「2022年9月通信サービスの料金と容量に関する実態調査」の結果を発表した。ドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天の大手4キャリアのスマホ利用者36,535人が回答している。 関連記事 スマホに求めるスペック、いまどきの若い人は「○○」をもっとも重視。老年層は「カメラ」重視 スマホのSEO施策は大丈夫？ 今やるべき画面の改善案をアユダンテ株式会社の江沢氏が解説 月額料金（通信＋通話＋端末）平均は、大手4キャ...

「3D（VR）」「メタバース」が強い注目を集める。 LIVE BOARDは、2022年度における「OOH業界の注目キーワード」の調査結果を発表した。広告出稿の担当者906人が回答している。 関連記事 「LINEスマート通知」にキーワードに関する情報が届く「キーワードフォロー機能」追加 CINCが調査分析ツール「Keywordmap for SEO」の検索キーワード対象を2700万に拡張 2022年上半期／下半期の注目キーワードから見た世情 2022年の前半は、まだまだ新型コロナウイルスが猛威を...

BtoC50社について、スマホサイトのUI/UXを評価しランキング形式で発表。 トライベックは、「スマートフォンサイトユーザビリティランキング2023〈企業サイト編〉」を実施した。〈企業サイト（PC）編〉ランキングの150社から、BtoC事業を展開する50社を対象に、スマートフォンサイトならではの使いやすさ・分かりやすさをUI/UX視点で評価している。 スマホサイトのユーザビリティランキング、情報通信が上位に スマートフォンサイトユーザビリティランキング2023　トップ15 調査によると、ス...

2022年はマルウェア攻撃も増加し、9月時点で前年の年間合計をすでに上回る。 フランスのセキュリティ企業Vade（ヴェイド）は、「2022年第3四半期フィッシングおよびマルウェアレポート」を発表した。2022年第3四半期（7月～9月）におけるフィッシングおよびマルウェアの検出状況をまとめた内容だ。同社は、世界中で14億個のメールボックスを保護しているという。 関連記事 世界でフィッシング詐欺に使われているブランド、最近の1位は「LinkedIn」 THE WATCHERS - ハッカー女子高生エル...

人材以前に緊急の課題は「セキュリティ強化」？ インターネットイニシアティブ（IIJ）は、「法人IT調査レポート」において「全国情シス実態調査2022」の結果を発表した。企業の情報システム部門（情シス）の平均人数、今後の人員計画、業務上の課題、システムの現状、業務や待遇に対する満足度などについて、システム部門従事者（国内）827人から回答を得ている。 関連記事 マーケと情シスは敵か味方か？　ガートナー川辺氏の語る連携のコツ 情シスはいつも邪魔なんだよ！ ――売上に貢献しないなら、マーケの足を引っ張る...

大企業を中心にインボイス制度への対応が進みつつある一方で、複雑化する請求業務への懸念も。 ウイングアーク1stは「インボイス制度に向けた企業間取引の電子化に関する対策調査」を実施した。大企業（100億円以上の売上の企業）の請求書関連業務に携わる会社員500名が回答している。 インボイス制度に向けて「具体的に動いている」企業は41.0% インボイス制度への対応状況 まず、インボイス制度への対応状況を聞いたところ、「対応に向けて、すでに具体的に動いている」が41.0％、「対応方法を検討している」...

SNS検索が広く活用されており、10代では「TikTok検索」なども当たり前に。 GO TO MARKETが運営する「Utilly」（ユーティリー）は、「Web検索サービスの利用習慣」に関する調査結果を発表した。15歳以上60歳未満の男女431人が回答している。 関連記事 検索ユーザーの約2割は「記事を開かずに解決する」 最新のWeb検索行動とは 2022年Google検索ランキング　47都道府県別ランキング 「Yahoo!検索」の利用者は高齢になるほど増加 まず「ふだん使っているWeb検索（...

電帳法改正について9割以上が改正内容を熟知、対応方向も決定済み。 マネーフォワードは、一般社団法人日本CFO協会の協力のもと「インボイス制度・電子帳簿保存法に関するアンケート調査」を実施した。日本CFO協会会員を主体とした日本企業の経理・財務幹部464人のうち、法人事業会社451人が中心に回答している。 インボイス制度（適格請求書の発行）は、2023年10月1日から導入予定の新制度。電子帳簿保存法（電子取引情報のデータ保存義務化）は2022年1月1日から始まった新制度で2年の猶予期間が設けられている...

デジタルサイネージ広告市場、コロナ禍で低迷したものの回復・拡大傾向。 CARTA HOLDINGSは、デジタルインファクトと共同で、デジタルサイネージ広告市場※に関する調査を実施した。 ※デジタルサイネージ広告：公共機関、商業施設、屋外などに設置されたデジタルで稼働するサイネージ上に表示される広告。デジタルサイネージの設置者及び関係者を除く、第三者が広告宣伝活動などを目的に費用を支払うことで利用が出来るものを対象とする。 2022年デジタルサイネージ広告市場は690億。4年後には約2倍に？ デジ...

出展の目標は「リード（名刺情報）数」が9割、今後もオンライン展示会に出展したい企業が過半数。 アイティメディア（デジマ調査ラボ）は、「オンライン展示会出展」に関する調査結果を公開した。BtoBマーケター290人がアンケートに回答している。 関連記事 ヤンマーのオンライン展示会、登録・アプリ不要なのにサクヌルすぎたので取材してみた 初めての展示会出展で押さえておきたい10のポイント 今後はオンラインとフィジカルの並列開催が主流に？ 行動制限解除の流れからフィジカル（オフライン）展示会開催も戻りつ...

成年年齢の引き下げ、コロナ禍、ウクライナ情勢などに便乗する詐欺的トラブルに注意。 独立行政法人 国民生活センターは、「消費者問題に関する2022年の10大項目」を発表した。消費者問題として社会的注目を集めたもの、消費生活相談の特徴的なものなどから、2022年間の10大項目を選定した内容だ。 SNSやマッチングアプリをきっかけとした詐欺的トラブル 関連記事 アフターコロナの消費者は「Web/SNSで事前に情報収集、店舗でも商品を見ながら検索」が主流？ 消費者の行動が「買い物のため外出」から「...

トップエンジニア学生が今注目しているプログラミング言語は？ 最新トレンドを調査。 サポーターズは、自主的に開発した制作物を保有するエンジニア学生（トップエンジニア学生）を対象に、プログラミング言語に関する最新トレンド調査を実施した。 エンジニア学生が普段最も使っているのは「Python」 普段最も使っているor好きなプログラミング言語 まず、「普段最も使っているor好きなプログラミング言語」を聞くと、2位と倍の差をつけて、「Python」が1位となった。「Python」はAIや機械学習の分野...

Z世代では「著名人・インフルエンサー」、X・Y世代では「SNSのみの知人」が影響を与えている。 スタディプラスのStudyplusトレンド研究所は、「SNSの世代別利用傾向調査」の結果を発表した。SNSきっかけの消費行動（商品の購入、飲食店への来店、イベント参加など）について、学習管理アプリ「Studyplus」ユーザー3,494人から回答を得ている。内訳はZ世代（12歳～25歳）2,708人、X・Y世代（26歳～56歳以上）786人。 関連記事 消費行動から読み解く、Z世代に刺さるコンテンツの作...

食品・水産や化学・繊維以外の幅広い業種がスコアアップ。 トライベックの社内組織であるトライベック・ブランド戦略研究所は、日本国内の有力企業252社の企業情報サイトについて、ユーザー評価によるランキングを発表した。 この調査では、「会社案内」「ニュースリリース・プレスリリース」「技術情報/品質・安全・安心への取組み」「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」「IR情報」「理念・ビジョン」という6つのコンテンツについて5段階（＋2、＋1、0、－1、－2）で評価し、回答者比率を掛けたスコアを「CCサイト...

2015年～2021年の炎上事例を考察、SNS投稿から企業広告まで、炎上の火種はあらゆる発信に潜む。 ネクストリンクは、「過去7年間のネット炎上事例の傾向まとめ」を発表した。同社が提供するサービス「誹謗中傷対策センター」が調査し続けてきた、過去7年間のネット炎上事例の傾向をまとめた内容だ。 関連記事 企業SNS担当者なら誰もが恐れる「炎上」、どう向き合えば防げる？ 「炎上」の早期発見・早期消火はどう行えばいい？　ケースバイケースで具体的なメッセージ例を伝授 SNS投稿から企業広告まで、炎上の火...

セキュリティ対策チェックリストで「休暇前の備え」「休暇中の行動」「休暇後の確認」を行おう。 サイバーセキュリティクラウド（CSC）は、サイバー攻撃が増加する長期休暇期間前の注意喚起を発表した。同社が提供するWebアプリケーションへのサイバー攻撃を可視化・遮断するクラウド型WAF『攻撃遮断くん』、およびパブリッククラウドWAFの自動運用サービス『WafCharm（ワフチャーム）』で観測したサイバー攻撃ログを分析・算出している。 関連記事 サイバーセキュリティ、若い人ほど「知らない」「対策しない」傾向...

法人向けソフトウェア（MA）とハードウェアにおいて、純粋想起が導入に及ぼす影響を調査。 WACULは、BtoBの購買行動における純粋想起の実態を調査した。法人向けソフトウェア（マーケティングオートメーション）とハードウェア（センサー・コンデンサ・半導体チップ・リレー）において、第一想起が導入に及ぼす影響を調べている。 ※純粋想起：銘柄や広告の認知度調査を行う時などに、選択肢や写真など何もヒントを与えずに、知っている広告やブランドを思い出して回答してもらう方法 BtoBで第一想起した商品を導入する確率...

メンタル系の病気の予防、ストレス緩和、仕事へのモチベアップに期待。 NTTデータ経営研究所とNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、「ウィズコロナ時代における、働く人のストレス解消方法とメンタルヘルステックの活用可能性に関する調査」の結果を発表した。20～50代の働く人を対象に、コロナまん延以降に実践しているストレス解消方法とメンタルヘルステックの利用に関してアンケートを実施、1,130人が回答している。 なお本調査では、「WHO-5精神的健康状態表」を用いて調査参加者の精神的健康...

ブランディングへの取り組みが評価された10ブランドを選出。 インターブランドジャパンは、企業のブランディングを評価するアワード「Japan Branding Awards」の第5回となる2022年度の受賞ブランドを発表した。 Japan Branding Award 「ブランド」の価値構築 本アワードでは、ブランド戦略・体験基盤の構築からクリエイティブ開発、コミュニケーション活動を含むマーケティング活動全般にいたるまで、「ブランディング活動」が企業の成長にどう貢献しているかを複合的に分析・評...

ファッションでは幅広い体験を活用、コスメはSNS、清涼飲料水は即購入。 CCCマーケティング総合研究所では、「Z世代（15歳～24歳）のリアルな購買行動」に関する調査結果を発表した。Z世代の女性2,019サンプルの分析、15～60歳女性のTポイント提携先の購買データ、SHIBUYA109 lab.の保有するデータの分析を行っている。 関連記事 消費行動から読み解く、Z世代に刺さるコンテンツの作り方 Z世代が選んだ今年のインフルエンサー知ってる？ グランプリはあの“期限切れJK3人組”！ ファッ...

虚偽や誇大、誤解をまねく広告について、JAROが受け付けた相談・苦情を集計。 日本広告審査機構（JARO）は、2022年度上半期（2022年4月〜9月）の審査状況を発表した。JAROが受け付けた広告に対する相談について、分析・集計を行っている。 総受付数は6,405 件、うち苦情は4,844件。全体的に減少傾向 相談内訳件数 半期ごとの件数 2022年度上半期の総件数は6,405件で、そのうち「苦情」は4,844件であった。2020年度上半期から 2021 年度上半期までは苦情が増加...

16社全体ではコロナ前から1,200店以上が減少し、5,387店に。 東京商工リサーチ（TSR）は、大手居酒屋チェーン（上場している16社）について、店舗数を調査した結果を発表した。コロナ前である2019年12月を起点に、店舗数の推移を3か月ごとに集計した（2022年9月末まで）。 集計の対象企業・事業は、コロワイド、チムニー、鳥貴族HD、大庄、ワタミ、ヴィア・HD、DD HD、ヨシックスHD、串カツ田中HD、SFP HD、テンアライド、ハブ、SANKO MARKETING FOODS、ジェイグルー...

忘年会、参加に積極的な人は増加するも、やっぱり「もともと行きたくない」が半数近い。 クロス・マーケティングは、「忘年会に関する調査（2022年）」を実施した。全国の1,100人を対象に、今年の忘年会の予定、忘年会に対する気持ち、理想の忘年会、コロナを理由に忘年会を断った経験について聞いている。 関連記事 そもそも忘年会って意味あったの？　今年の忘年会は「予定なし」が8割近く！【クロス・マーケティング調べ】 約半数の人が「もともと忘年会に行きたくない」と消極的 今年の忘年会の予定、忘年会に対...

BtoB企業のマーケティング担当103人にアンケート。 「リサピー」を運営するIDEATECHは、「リード獲得」に関する調査結果を発表した。2022年上半期の目標を達成できなかったBtoB企業のマーケティング担当者（リード獲得KPI未達者）103人が回答している。 関連記事 リード獲得数10倍、受注率4倍に増やした、NTT東日本の「インサイドセールスセンター」 キーワードは俯瞰！ リード獲得から育成までの基本的なプロセスを解説 | 『リードビジネス“打ち手”大全』 SNSでは「note」が存在...

高校生の幸福度や価値観、コロナ世代としての強み・弱みを調査。 リクルートは、高校生の将来観・キャリア観・進学観・ライフデザインに関する「高校生価値意識調査」を実施した。卒業後に進学を希望している高校1～3年生1,727人が回答している。 「今の自分は幸せだと思う」過去最高の80.8％に 今の自分は幸せか？ まず、「あなたは今幸せだと思いますか」と質問すると、「幸せだと思う」の割合は2018年と比較して10.8ポイント増加し、37.9％となった。「どちらかというと幸せだと思う」と合計すると、2...

ネット広告自体は9割が受容。約7割が良い点を感じているが、不快／不適切だとメディアを大きく毀損。 一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会（JIAA）は、「インターネット広告に関するユーザー意識調査」の最新結果を発表した。インターネット広告に関するユーザー意識「定量調査」（全国で一次調査5,000人、二次調査2,000人を対象にした、2021年のインターネットアンケート調査）で得られた結果と今後のJIAAの取り組みについて発表している。 関連記事 ネット広告への強い嫌悪感、テレビや新聞の倍以上に...